購買力平価説（Purchasing Power Parity, PPP）とは、外国為替レートの決定要因を説明する考え方の1つで、為替レートは自国通貨と外国通貨の購買力の比率によって決定されるという説です。1921年にスウェーデンの経済学者グスタフ・カッセルが『外国為替の購買力平価説』として発表しました。

購買力平価には絶対的購買力平価と相対的購買力平価の2つの考え方があります。絶対的購買力平価では、2国における、同一商品に対する価格がその2国の為替レートを決定するとしています。例えば、アメリカで1ドルのハンバーガーがあるとして、同じハンバーガーが日本で100円で買えるとするとき、1ドルと100円で同じものが買えるため、為替レートは1ドル＝100円が妥当であるとされます。しかし、絶対的購買力平価が成立するためには、全ての財・サービスが自由に貿易されていることが前提であるため、現実的ではないと考えられています。

一方、相対的購買力平価は、為替レートは2国間の物価上昇率の比率で決定されるという説です。現在では、こちらの考え方が主流となっています。