FX用語集
さ行（さ・し・す・せ・そ）
裁定取引
最低取引とは、異なる市場間の価格差を利用して利益を得る取引手法のことです。「アービトラージ」「さや取り」とも呼ばれることがあります。
株式取引、先物取引、FX取引など様々な市場で用いられます。FX取引では、FX会社間の価格差を利用して通貨を売買することで、裁定取引が行なわれます。
例えば、A社ではドル円が110.895～110.905円（売値110.895円、買値110.905円）で取引されていて、B社では110.955～110.967円（売値110.955円、買値110.967円）で取引されているとします。この時、A社でドル円1lotを110.905円で買い、B社でドル円1lotを110.955円で売れば、5,000円の利益を得られます（0.05円×10万通貨＝5,000円）。
ただ実際問題、FX取引は取引量・取引参加者が大きいため、FX会社間の価格差はあっという間に消えてしまうので、裁定取引戦略を現実で行うのは至難の業です。
差金決済
差金決済とは、信用取引の決済方法の1つで、現金と現物の受渡しをせず、反対売買の取引差額（買い付代金と売却代金の差額）によって生じる差損益で決済することを言います。FX取引では、この差金決済で行われています。
差金決済は、株式の信用取引、先物取引、オプション取引、CFD取引、FX取引などで幅広く採用されており、レバレッジを掛けて大きな売買ができる点が特徴です。通常の現物取引では、株式や通貨の買い付けを行うと、その代金が口座から差し引かれます。しかし、レバレッジを掛けた取引では、口座残高以上の取引をするため、口座から売買代金を差し引くことができません。そのため、ポジションを決済したときに買付代金と売却代金の差額分を口座に反映させる差金決済が考案されました。
ただし、ポジション解消時に口座残高以上に大きな損失が発生した場合、FX会社や証券会社は資金の回収が困難になります。これを回避するため、レバレッジ取引には、証拠金とロスカットといったルールが採用されています。
指値注文（さしねちゅうもん）
指値注文とは、FX取引の注文方法1つで、売買希望価格をあらかじめ指定して出される注文になります。「リミットオーダー（Limit Order）」とも呼ばれます。
売買価格を指定する点では逆指値注文と同じですが、指値買い注文が「現在の為替レートよりも安い価格を指定して買いエントリーする注文」であり、指値売り注文が「現在の為替レートよりも高い価格を指定して売りエントリーする注文」である点が、逆指値注文と異なります。
具体的な指値買い注文と指値売り注文の解説については、以下の記事をご覧ください。
サポートライン
サポートラインとは、為替相場の値動きの中で、何度か為替レートが下げ止まった価格帯のことを言います。「支持線」とも呼ばれます。
この下げ止まった価格水準を直線で結ぶことで、サポートラインを可視化させることができます。このサポートラインの価格でレートが反発するのは、多くの投資家がこの価格水準が割安であると判断しているためです。
しかし、予想に反し、サポートラインを割り込んだときには、多くの市場参加者からの損切りが発生し、さらに大きく急落する場合もあるので注意が必要です。 逆に、市場参加者の多くが「これ以上相場が上昇しない」という認識をもちやすい価格帯のことをレジスタンスライン（抵抗線）と言う。
シカゴ筋（しかごすじ）
シカゴ筋（シカゴすじ）とは、アメリカ合衆国シカゴにあるマーカンタイル先物取引所で通貨先物を売買している人々を指す言葉です。一般の専業トレーダーのほか、ヘッジファンド、金融機関、ブローカー、などもこの区分に含まれます。
株式取引では、証券会社が大口の取引内容を公表する仕組みがあるため、マーケット動向を読み取ることが可能ですが、FX取引ではそのような取引内容開示制度がありません。したがって、FX取引においては、各種経済指標の発表やニュース報道・関係者の話などから判断するほかありません。
そのような状況で、 北米最大の先物取引量を誇るシカゴ・マーカンタイル先物取引所は、自社の為替先物市場における大口取引内容を定期的に公表しているため、そのポジション内訳がFX取引を行うトレーダーにとって重要な判断材料の1つとなっています。
シカゴ・マーカンタイル取引所
シカゴ・マーカンタイル取引所（Chicago Mercantile Exchange, CME）は、CMEグループが所有・運営する、アメリカ合衆国イリノイ州シカゴにある北米最大の金融商品・デリバティブ取引所です。
前身は1898年にシカゴ商品取引所から独立したシカゴ・バター・卵取引所であり、1919年に現名称に改組されました。CMEは1990年前半に電子取引システムの導入に乗り出し、大きく躍進していきます。
2007年よりCMEはシカゴ商品取引所、ニューヨーク・マーカンタイル取引所など競合他社を相次いで買収し、一大グループを形成しています。
市場金利
市場金利とは、金融市場において中央銀行以外の金融機関同士でお金の貸し借りをするときに適用される金利のことを言います。「市中金利」とも呼ばれることがあります。
日本では、コールレート、レポレートやTIBOR（東京銀行間取引金利）などが市場金利として採用されています。日本の金融市場は貸借期間が1年未満の短期金融市場と、1年以上の長期金融市場に分かれています。
短期金融市場はさらに、日本銀行以外の金融機関が参加するインターバンク市場、一般企業が参加するオープン市場に分けられます。長期金融市場も、株式市場と債券市場に区別されています。
短期金融市場｜海外FXお役立ちガイド
長期金融市場｜海外FXお役立ちガイド
一般に市場金利は1年以内の短期金利を指すことが多く、広義の意味では、国債利回り、スワップ金利などの長期金利も含まれます。私たちが日常生活で接する金利は、市場金利に各種手数料が上乗せされて算出されています。
失業率
失業率とは、労働力人口に占める失業者の割合を言います。一国の雇用状況を把握する際に参照される代表的な経済指標です。一般に、失業率は物価上昇率などと同様、国民の生活に密接にかかわるものであり、政府・中央銀行も注目を寄せている指標です。
とりわけ、アメリカの失業率は注目度が高く、米労働省が毎月第一金曜日に平均時給、非農業部門雇用者数と共に「雇用統計」として発表されます。このアメリカ雇用統計発表時には、ドル相場は大きな変動を見せる傾向が非常に高く、FX市場では最も重要なイベントの1つです。
主要国首脳会議
主要国首脳会議とは、主要国の首脳が世界経済から国際情勢、環境、開発などの重要課題について議論する会議を言います。「サミット」とも呼ばれます。
1975年に第一次オイルショックによる経済混乱に対処する目的で、主要国首脳会議は始まりました。当時はG6サミット（米国、英国、フランス、西ドイツ、イタリア、日本）でしたが、翌年にカナダが加わりG7となりました。
G7｜海外FXお役立ちガイド
冷戦終結後の1997年にロシアも正式参加国となり（G8）、新興国の台頭とG8の世界経済への影響力低下を受けて、現在ではG20サミットの存在感が増しています。
G20｜海外FXお役立ちガイド
一般に主要国首脳会議では、開催国が議長となり、開催の準備会合、首脳会合、外相会合、経済相会合などの準備と親交を行います。サミット最終日には、最終的な協議成果を宣言としてまとめます。
証拠金
証拠金とは、FX取引などにおいて、レバレッジを掛けて取引する際に担保として入金する資金のことです。元々は先物取引で使われていた用語です。
一般的な商取引では商品と同額の対価を支払いますが、FX取引においては、レバレッジ倍率が大きければ大きいほど、取引に必要な証拠金は小さくなります。少ない資金で大きな取引ができるレバレッジ効果こそが、FX取引の魅力です。
しかし、証拠金の数十倍以上の取引もできてしまうため、為替レートが予想と逆に動いた場合、損失が大きくなってしまう可能性があります。国内FX会社では、証拠金以上に損失が膨らんだ場合、追加証拠金の入金が請求されますが、海外FX会社では、追証が無いので安心ですね。
証拠金維持率（しょうこきんいじりつ）
FX取引の魅力・メリットの1つは、レバレッジを掛けて自己資金以上の金額でトレードができる点です。このレバレッジを用いた取引を行う際に、取引口座に入金した自己資金が担保の役割をします。
レバレッジを掛けた取引では大きな利益を得られる一方で、損失も自己資金以上に膨らむ可能性も否定できません。そのため、FX会社は投資家が巨額の損失を被らないように、証拠金維持率をベンチマークにして投資家の取引量をコントロールしています。
例えば、「証拠金維持率が100%を下回った場合、新規注文をできないようにする」、「証拠金維持率が20%を下回った場合、含み損を抱えるポジションを自動決済する」、等のルールが採用されています。これらルールの基準となる証拠金維持率の値はFX会社によって異なります。
因みに、証拠金維持率は「有効証拠金÷現在使用中の必要証拠金×100%」という数式で計算されます。
消費者信頼感指数
消費者信頼感指数とは、米国の民間経済研究所であるコンファレンスボードが取りまとめる、消費者マインドに関する経済指標です。類似の指標として、ミシガン大学サーベイ・リサーチセンターによる「ミシガン大学消費者信頼感指数」がありますが、これは先行指標として活用されています。
コンファレンスボードによる信頼感指数は、5000人の消費者を対象に、経済・雇用・所得に関して現在と6か月後の景況感をアンケート調査して数値化されます。1985年の値を100として基準化し、100を上回った場合、「消費者心理は楽観的」であると判断されます。一方、100を下回った場合、「悲観的である」と判断できます。
消費者物価指数
消費者物価指数とは、一国内の消費者世帯が購入する商品・サービスの価格の変動を表す経済指標です。「CPI（Consumer Price Index）」とも呼ばれます。
日本では、1995年当時の物価水準を100としたときに現在の物価がどの程度差があるのかを測って、消費者物価指数が算出されています。100を超えていれば「物価は上昇」、100を下回っていたら「物価は下落」と判断されます。
消費者物価指数は景気対策、金融政策などの決定に広く活用されています。例えば、国民年金や厚生年金において、物価が変動しても実質的な給付水準を維持できる支給額を決定するための基準として、消費者物価指数が利用されています。消費者物価指数から、価格が季節要因の影響を受けやすい生鮮食品を除外して再計算した「コアCPI」という派生指数も存在します。
生産価格の変動を算出したPPI（卸売物価指数）、企業購買担当者へのアンケート調査を基に算出したPMI（購買担当者景気指数）という経済指標も比較的重要な経済指標となっています。
ショート
例えば、USD/JPY（米ドル/円）のショートとは、円を買ってドルを売っている状態のことを表します。
ドルが将来値下がりすると期待できる場合、投資家はドルのショートを行います。そして、実際にドルが値下がりしたときに売り持ち高を決済しすると、その時の差額がFX取引で得られる利益となります。
実質金利
実質金利とは、インフレ率（物価上昇率）を差し引いて算出される金利のことを言います。これに対して、日常私たちが目にしている金利のことを名目金利と言います。
名目金利｜海外FXお役立ちガイド
アメリカの経済学者アーヴィング・フィッシャーは、以下のように実質金利と名目金利の関係性を、「実質金利＝名目金利ーインフレ率」という数式で解きました。つまり、物価上昇率（インフレ率）がプラスであれば、実質金利は名目金利よりも小さくなり、逆に物価が下落していれば（物価上昇率がマイナス）、実質金利は名目金利よりも大きくなります。
例えば、現実に100万円を預金金利年1%で預けたとして、物価上昇率が3%であるならば、実質金利は－2%となります。1年後に利子が付いて残高が101万円に増えたとしても、実質金利が物価上昇よりも小さいため、101万円の価値は前年の元本100万円より小さくなっています。
実現益
実現益とは、株式取引やFX取引で発生した含み益（評価益）を決済注文することで確定させた利益のことです。「確定益」とも呼ばれることもあります。
FX取引をはじめ金融商品の取引では、資産価格の変動（FXでは為替レートの変動）により、保有している資産価値が増減します。そのため、含み益（評価益）が発生している場合、どのタイミングで利益確定して、実現益を確保するかが常用になります。
利食い｜海外FXお役立ちガイド
一方、株式取引やFX取引で発生した含み損（評価損）を決済注文することで確定させた損失のことを、実減損と言います。
実需筋（じつじゅすじ）
実需筋とは、外国為替市場（FX市場）や商品市場などにおいて、日々の経済活動・企業活動のために取引を行う市場参加者のことを指します。
例えば、FX市場では貿易商社、製造業企業、エネルギー関連企業、銀行・保険会社などの機関投資家がこれに当たります。これらの市場参加者は相場の変動から利益を得ようとする投機筋とは異なり、日常的な業務として市場取引をしているため、目先の為替相場に影響を与えるような取引はしません。
投機筋｜海外FXお役立ちガイド
因みに、日本の企業が輸出取引において海外で商品を販売し、そこで受け取った米ドルを日本円に換金する取引をしばしば行いますが、このような日本の実需筋のことを特に「本邦実需筋」と呼びます。
ジャクソンホール会議
ジャクソンホール会議とは、アメリカ合衆国ワイオミング州のジャクソンホールにおいて、毎年8月に開催される経済シンポジウムのことを指します。連邦準備銀行（FRB）の1支部であるカンザスシティ連銀が主催しています。
FRB｜海外FXお役立ちガイド
このイベントには、世界各国から中央銀行総裁、政治家、経済学者、エコノミストが参加します。同会議での発言内容や合意声明は世界的に注目を集めており、しばしばFX市場・株式市場に大きな影響を与えます。
順張り（じゅんばり）
順張りとは、マーケットのトレンドと同じ方向に沿って取引することを言います。
例えば、ドル円が上昇トレンドに入っているときに買い注文を入れる、ドル円が下落トレンドに入った時に売り注文を入れる、といったものが順張りになります。
一般的に、為替レートは上昇または下降トレンドが形成されると、利益確定注文による停滞や揺り戻しを経験しながら、トレンドを発達させていきます。そのため、順張りは比較的リスクが小さい取引手法と言えます。
反対に、トレンドの流れに逆らって売買することを、逆張りと言います。
スイス国立銀行
スイス国立銀行（Swiss National Bank）とは、スイス連邦の中央銀行です。スイスフランの発行管理と同国の金融政策の実施が主な役割になっています。英語名の略称である「SNB」と呼ばれる場合もあります。
その資本構成は55%が州や州立銀行などの公的機関による出資、残り45%が証券市場を通して個人投資家からの調達となっており、非常にユニークです。スイス連邦政府は一切出資していません。
2015年1月15日に突如として、過去3年間継続してきた金融政策を変更し、1ユーロ＝1.20スイスフランという上限を撤廃する決定を発表したことで、スイスフランショックを引き起こしたことはあまりにも有名です。
スイスフランショック
スイスフランショックとは、2015年1月15日に発表されたスイス国立銀行による突然の金融政策変更を発端とする、FX市場の大混乱を言います。
この日、スイス国立銀行は過去3年間維持していた対ユーロのスイスフランレート「1ユーロ＝1.20スイスフラン」の上限を撤廃することを発表しました。この発表直後、スイスフランは対ユーロで前日比30%高、対ドルでは前日比26%高、対円では前日比47円高となるなど、急変動が見られました。
この突然のスイスフラン暴騰により、海外のFX会社のいくつかが破たんしたり、巨額の損失を出すなど被害を被りました。さらに影響は広範に及び、大手銀行の為替取引部門でも損失が問題視されました。
国内FX会社では、顧客に対して追証を導入しているため、スイスフラン通貨ペアの取引で大きな損失を受けた顧客は、国内FX会社から多額の追加証拠金を請求されるなど、大きな注目を集めました。
スイングトレード
スイングトレードとは、株式取引やFX取引で採用される取引手法の1つで、数日から数週間など中長期の値動きから為替差益（キャピタルゲイン）を得ることが特徴です。
為替相場のトレンドに逆らわずに、上昇トレンドまたは下降トレンドが続く限り、買いポジションまたは売りポジションを保有する投資戦略であるため、昼間仕事をしている兼業トレーダーに最適なトレードスタイルであると言えます。
スキャルピング
スキャルピングとは、数秒・数分などごく短い時間のうちに素早い売買を繰り返すことで、薄い利ざやを抜くトレードスタイルです。FX取引でよく見られるトレードスタイルの1つです。
スキャルピングは、専業トレーダーが好む取引手法と言われ、1回の売買の利ざやは小さくとも、1日のうちに何十回もの取引を繰り返すことで、まとまった利益を獲得することができます。わずか数Pipsの価格変動だとしても、高いレバレッジを掛ければ、1回のポジションを大きくすることができるため、1回の利ざやを増やすことができます。したがって、スキャルピングは海外FX口座との相性が良い取引スタイルであるとも言えます。
スクエア
スクエアとは、FX取引において、「売り」と「買い」のどちらのポジションも持っていない状態を指します。
スクエアの状態では、ポジションを保有していないことにより自分の口座残高が為替変動の影響を受けません。また、「売り」ポジションと「買い」ポジションを同量ずつ保有している場合も、為替変動の影響が相殺されるため、スクエアと呼ぶこともあります。
1日のFX取引の終わりにポジションを全て決済してスクエアにしておくことが理想ですが、現実としてはなかなか難しいものです。
ストップロス
ストップロス（Stop Loss）とは、株式取引やFX取引などにおいて、現在発生している含み損を確定させる取引のことを言います。英語名から、「S/L」と表記されることもあります。また、「損切り」とも呼ばれます。
含み損｜海外FXお役立ちガイド
損切り｜海外FXお役立ちガイド
FX取引では、経済指標の結果や突発的なニュースなどにより、為替レートが自分の想定とは反対の動きをして、含み損を抱えてしまうことがしばしば起こります。FX会社による含み損の強制決済（ロスカット）を防ぐため、損失を許容範囲に抑えるストップロスが重要な戦略となります。
「いつかトレンドが転じる」「そのうち、評価益に変わる」という期待を捨て去り、自分があらかじめ決めた水準で損切りをすることがFX取引で成功するためには不可欠です。どうしても自分の手で損切りができない場合には、現在保有しているポジションにS/L価格を設定しておくことで、自動的にストップロスが発動するようにしておくことをおすすめします。
逆に、現在発生している含み益を確定させて利益を限定させる取引のことを、テイクプロフィットと言います。
ストップロスオーダー
ストップロスオーダー（Stop Loss Order）とは、株式取引やFX取引などにおいて、現在発生している含み損を確定させる取引のことを言います。英語名から、「S/L」と表記されることもあります。また、「損切り」「ストップロス」とも呼ばれます。
含み損｜海外FXお役立ちガイド
損切り｜海外FXお役立ちガイド
FX取引では、経済指標の結果や突発的なニュースなどにより、為替レートが自分の想定とは反対の動きをして、含み損を抱えてしまうことがしばしば起こります。FX会社による含み損の強制決済（ロスカット）を防ぐため、損失を許容範囲に抑えるストップロスが重要な戦略となります。
「いつかトレンドが転じる」「そのうち、評価益に変わる」という期待を捨て去り、自分があらかじめ決めた水準で損切りをすることがFX取引で成功するためには不可欠です。どうしても自分の手で損切りができない場合には、現在保有しているポジションにS/L価格を設定しておくことで、自動的にストップロスが発動するようにしておくことをおすすめします。
逆に、現在発生している含み益を確定させて利益を限定させる取引のことを、テイクプロフィットと言います。
スプレッド
例えば、USD/JPY（米ドル/円）について買値が110.12円、売値が110.10円とそれぞれ提示されている場合、米ドル/円のスプレッドは0.02円つまり2銭ということになります。
このスプレッドは投資家にとっての取引手数料であり、FX会社にとっての収益となります。
スリッページ
スリッページとは、為替相場の変動などの要因によって生じた、注文価格と実際に約定した価格との差のことを言います。
例えば、ドル/円を111.10円で指値買い注文を入れると仮定します。この時、実際に注文が成立した価格が111.12円だとすると、この2銭のズレはスリッページで生じたことになります。
アメリカ雇用統計など取引が集中して相場が変動する重要イベント、世界経済にショックを与えるような緊急ニュース、など市場が荒れる状況で起こります。また、ECN方式を採用しているFX会社ではインターバンク市場に取引注文が流されるため、市場に、注文に対応する価格での反対売買が出てこない限り、注文は約定しません。したがって、ECN方式ではその仕組み上、スリッページが発生することがあります。
スワップ
スワップとは、FX通貨ペアとして組み合わされた2通貨間の金利差のことを指します。正式には、「スワップポイント」と呼びます。
各通貨を管理する中央銀行の金融政策により、各通貨の金利は異なります。これにより、通貨間に金利差が生じます。高金利の通貨を買って低金利の通貨を売ることで（例えば、豪ドル円の買いポジション）、その金利差に相当分を受け取ることができます。逆に、高金利通貨を売って低金利の通貨を買うと、金利差相当分を支払うことになります。
FX取引では、保有しているポジションを翌日以降まで持ち越す（ロールオーバーする）際に、スワップ金利が反映されます。
日本のFXユーザーの間では、豪ドル、NZドル、トルコリラ、南アランドなどの高スワップ金利の通貨ペアを中長期保有する取引手法が人気を集めています。ただし、各通貨の金利が変化すると、スワップポイントも変動するので、注意深くスワップポイントの動きに目を向けましょう。
スワップポイント
スワップポイントとは、FX通貨ペアとして組み合わされた2通貨間の金利差のことを指します。「スワップ」と省略して呼ばれたり、「スワップ金利」とも呼ばれます。
各通貨を管理する中央銀行の金融政策により、各通貨の金利は異なります。これにより、通貨間に金利差が生じます。高金利の通貨を買って低金利の通貨を売ることで（例えば、豪ドル円の買いポジション）、その金利差に相当分を受け取ることができます。逆に、高金利通貨を売って低金利の通貨を買うと、金利差相当分を支払うことになります。
FX取引では、保有しているポジションを翌日以降まで持ち越す（ロールオーバーする）際に、スワップ金利が反映されます。
日本のFXユーザーの間では、豪ドル、NZドル、トルコリラ、南アランドなどの高スワップ金利の通貨ペアを中長期保有する取引手法が人気を集めています。ただし、各通貨の金利が変化すると、スワップポイントも変動するので、注意深くスワップポイントの動きに目を向けましょう。
政策金利
政策金利とは、中央銀行が市中銀行（一般の銀行）に融資する際に適用する金利のことを指します。中央銀行の金融政策によって決められます。
政策金利は各国で名称が異なり、例えば日本では「無担保コール翌日物金利」、アメリカ合衆国では「FFレート」、ユーロ圏では「主要リファイナンシング・オペ金利」が政策金利にそれぞれ該当します。
中央銀行は政策金利を調節することで、国内・域内経済に刺激を与えています。好景気の際は、通貨の流通量が増大するため、金利を引き上げることでインフレを防ぎます。一方、不景気の場合では、金利を下げて企業や国民の資金需要を刺激し、通貨流通量の増加を促します。
因みに、2019年現在日本銀行が採用しているマイナス金利政策では、日本銀行にお金を預けている銀行側が金利を支払うという逆転現象が発生しています。日本銀行に預けているお金を企業や市民に貸出することを促すため、この政策が実施されています。
世界経済フォーラム
世界経済フォーラム（World Economic Forum）は、世界の大企業や主要団体が加盟する非営利の公益財団です。スイスの実業家・経営学者であるクラウス・シュワブ氏が提唱し、1971年にダボスで開催された「ヨーロッパ経営者フォーラム」が、その前身となります。1987年より現在の名称に変更され、本部がジュネーブに置かれています。
現在では、国際連合の経済社会理事会のオブサーバーの地位を有しており、スイス連邦政府の監督下にあります。世界経済フォーラムが毎年1月にスイスの観光保養地ダボスで開催する「ダボス会議」は世界的に注目されています。
ゼロ金利政策
ゼロ金利政策とは、金融政策の手法の1つであり、中央銀行が政策金利の水準を実質的に0%に誘導することを言います。
具体的には、世の中に出回るお金の量を増やすことで、金利を引き下げていきます。この政策は景気刺激やデフレ回避を目的として実行されます。
ゼロサム
ゼロサムとは、合計するとゼロになることを言います。経済学の一分野であるゲーム理論から生まれた考え方で、一方の利益が他方の損失を意味します。
一般に、FX取引、先物取引などでは、一方が利益を得たら他方は損をして全体で見るとプラスマイナスゼロの関係にあります。このようなゼロサムの状態で行われる取引は、ゼロサム・ゲームと呼ばれます。
即時注文決済（そくじちゅうもんけっさい）
即時注文決済では、投資家の注文は海外FX会社によって一旦決済されると、同時にカバー先金融機関に渡されます。 カバー先金融機関は一般的に、数千万円規模以上の大口注文しか取り扱いませんが、 海外FX会社が即時注文決済で処理してくれることにより、数千円単位の小口注文でもFX取引ができるというメリットがあります。
ただし、海外FX会社が約定できない注文であった場合、リクオートが発生する可能性があります。
ソブリンリスク
ソブリンリスクとは、自国通貨の為替レートを下げるリスクのことを言います。投資対象となる国の信用力を表す尺度として表現されます。「カントリーリスク」とも呼ばれます。
国内政治の安定度、国民一人あたりの所得、貿易収支・国際収支、その他国内情勢の変化がソブリンリスクに影響を与えます。一般的に、中東や中南米など国内情勢が不安定な国・地域はリスクが高く、日本や米国など国内情勢が安定している国はリスクが小さいと判断されます。
ソブリンリスクは世界中のすべての国に存在し、ムーディーズなど民間の格付け機関が具体的な数値や危険度を算出・公表しており、先進国と言えども、経済状況によってはソブリンリスクが高まっていると判断される場合もあります。